高齢出産が増えている今、NIPT（新型出生前診断）にご興味をお持ちの方は多いことでしょう。妊娠中に赤ちゃんの染色体異常について知ることができれば、安心感や心の準備につながるものです。
今回は、実際に検査を受ける人の割合はどのくらいかを解説していきます。
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▶NIPT(新型出生前診断)とは？
▶出生前診断を受ける割合は？
▶出生前診断のメリット・デメリット
どういう人がNIPT(新型出生前診断)を受けることを選ぶのか？
NIPT（新型出生前診断）を受ける人には、どのような傾向があるのでしょうか？検査を受ける理由として一番に挙げられるものは、「高齢出産だから」というものです。
厚生労働省「令和3年人口動態統計」によると、2021年の出生数のうち35歳以上での出生数は24万3千人で全体の3割程度となっています。3人に1人ほどの割合で高齢出産となっています。
※厚生労働省「令和3年人口動態統計」を基に作成
高齢出産の場合、胎児に染色体異常が発生するリスクが高まります。例えば、ダウン症候群の発症率は母体の年齢が20歳のときに1667分の１ですが、35歳では385分の１に跳ね上がります。
さらに、40歳では106分の１という割合で発症すると考えられており、年齢とともに異常の可能性は高まっていきます。
母体の年齢が上がると染色体異常の割合が増えるため、晩婚化が進む日本においては検査のニーズが高まっています。「生まれてくる赤ちゃんに異常があるかもしれない」という不安を抱える方が増えているとも言えるのです。
実際に厚生労働省が行った2020年のアンケートでは、35歳以上の78.0%、40歳以上の86.4%が染色体異常に関する不安があると回答しています。
20代、30代前半でもNIPTを受ける人が増えている
高齢出産時に受ける印象の強いNIPT(新型出生前診断)ですが、若い人たちの受ける割合も増えています。
下記の表は実際に当センターでNIPTを受けられた方の年齢分布です。表からも分かる通り35歳前後を中心に、20代、30代前半の方も多く受けられていることが分かります。
※八重洲セムクリニック・奥野病院で検査を受けられた10,145人のデータ(2023年現在)を基に作成しています。
検査を受ける理由は人によって様々ですが厚生労働省が行ったアンケートによると、出生前診断に関して世の女性は下記のように考えているようです。
- 胎児が病気だったら、早く準備ができる(65.0%が回答)
- 胎児について多くのことを知るのは良いことである(53.9%が回答)
- 胎児に出生前検査でわかる病気が見つからなければ、安心できる(44.8%が回答)
<※厚生労働省「出生前検査に関する一般市民の意識調査のアンケート調査」より一部抜粋>
検査を受ける人には、「妊娠や出産に伴う不安を解消したい」という思いが共通しています。NIPT（新型出生前診断）では、妊娠10週の早期から高精度の検査ができることや、従来から用いられている羊水検査や絨毛検査とは異なり、母体の血液を採取するだけで済むという安全性も魅力です。
NIPT(新型出生前診断)を受ける人の割合とは？
日本でNIPT(新型出生前診断)は2013年3月から受けることが可能となりました。アメリカやイギリスなどと比較すると、検査を受ける人の割合は少ないですが、それでも2013年から2017年までに５万人以上がNIPTを受けたといわれています。
厚生労働省のNIPTの出生前検査に関する専門委員会が448名の経産婦に対して実施したアンケート(2020年)によると、35歳以上の10.2%、40歳以上の22.7%がNIPTを受けたと回答しています。
| 胎児超音波 | コンバインド検査 | クアトロテスト | 羊水検査 | 絨毛検査 | NIPT | |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 35歳未満 | 9.1% | 3.4% | 4.2% | 3.5% | 0.3% | 2.4% |
| 35~39歳 | 18.6% | 3.4% | 8.5% | 4.2% | 1.7% | 10.2% |
| 40歳以上 | 22.7% | 9.1% | 9.1% | 15.9% | 4.5% | 22.7% |
安全面も精度の面でも優れたNIPT(新型出生前診断)はニュースや雑誌に取り上げられ、出生前診断として少しずつ認知度が広まってきました。
それでもまだ知らない・聞いたことがないという方も多い検査です。
高齢出産の増加と、情報の整備とともにNIPT（新型出生前診断）を受ける人の割合は今後も増加すると予想されています。
受けなかった理由には日本の出生前診断の課題も
NIPT(新型出生前診断)を受ける方が増えている一方で、検査を受けなかった理由についてフリーアンサーのアンケート内容にはこんな声もあります。
- 情報が得られない
- 母親に決定権がない
- 検査中の苦痛
※厚生労働省 出生前検査に関する専門委員会「出生前診断のニーズに関するアンケート2020」より一部抜粋
2021年の厚生労働省の調査では、「もしもこれから妊娠するとしたら（あるいは配偶者/パートナーが妊娠するとしたら）、出生前検査を受けたいと思いますか。」という質問に対し、『是非受けたい』、『できれば受けたい』と答えたのは女性が51.8%、男性も51.5%でした。反対に『受けたくない』、『できれば受けたくない』、『絶対受けない』と答えたのは女性が7.2%、男性が6.2%となっています。
実際に、NIPT(新型出生前診断)のように安全で精度の高い検査ならば受けたいと思う方は多いように思います。ですが出生前診断そのものについて情報を知る機会がなく、知らないまま検査の時期を過ぎてしまったり、周囲やかかりつけ医から反対を受けるなど日本の出生前診断に対する課題が、諸外国と比較して検査を受ける割合が低い要因となっているようです。
しっかりと考えて、納得して受けることが大切
高齢出産かどうかにかかわらず、出産までの間にNIPT（新型出生前診断）を受けて、赤ちゃんの異常についてチェックしておきたいと考える人もいます。費用がかかっても検査を受けて安心感を得ておきたいなど、理由は人それぞれです。
不安な気持ちを抱えたまま出産までの時間を過ごしたくない、赤ちゃんを迎える準備をできるだけ早く進めたいという方は、当センターの関連コラムや、お問い合わせなども活用し、本当に受ける必要があるか、受けるならどの検査を受けるのか、どの病院で受けるのかなどしっかりと納得して選択して頂ければと思います。
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2016年に日本で初めて無認可施設としてNIPTを提供し、日本国内の医療機関でNIPT総検査数10,000件を超える実績をもつ専門医療機関です。
■NIPTに対する高い専門性
10,000件のカウンセリングを通して妊婦さん一人一人と向き合ってきた、出生前診断歴45年を超える産婦人科医かつ国際出生前診断学会の会員である医師が検査を担当します。
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陽性だった場合は羊水検査の実施まで責任を持って行います。他院で受ける必要はなく、その他紹介状やかかりつけ医への説明についてもご相談が可能です。
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まずは医師によるカウンセリングにてお気軽にご相談ください。
