妊婦健診でもポピュラーな超音波検査。
おなかの赤ちゃんの状態を安全にチェックできる大事な検査です。
このコラムでは、超音波検査で分かることや、検査の費用などを解説します。
超音波検査とは？
妊娠中に行う超音波検査について解説します。
超音波検査の方法
超音波検査は、エコー（超音波）の機械を操作して行います。
安全な超音波を発する小さい装置（プローブ）を妊婦さんの体の表面に接触させ、母体のなかを見るという検査方法です。
経膣法と経腹法という2種類の検査法があります
超音波検査は、妊娠の時期によって検査方法が異なります。
おもな違いは、プローブを体のどこから当てるか、というポイントです。
妊娠初期には、膣の中にプローブを入れて胎児を観察する「経膣法」が主流です。
妊娠3～4か月以降は、おなかの表面にプローブを当てて検査する「経腹法」を行います。
検査結果は画像として見るのが一般的
超音波検査の結果は、平面の画像（断面図）として表示されるのが一般的です。
病院によっては赤ちゃんの姿が見える写真をもらえることもあります。
検査結果の写真では静止画ですが、検査中の機械のモニターには、リアルタイムでの断面図が映っています。
したがって超音波検査では、胎児の心拍など動きのある情報も見られます。
病院の使用装置によっては、3Dや4Dの立体画像として表示できる場合や、動画のデータをもらえる病院もあります。
超音波検査で分かること
検査結果（平面の画像の見た目）から胎児の状態をチェックし、きちんと成長が進んでいるかを見ます。
心拍数が正常かを確認したり、胎児の大きさを計測したりします。
胎児の大きさを測ることで、妊娠週数を算出し、出産予定日の確定も行います。
そして、胎児についてだけではなく、胎盤の異常がないか、母体側に異常所見はないかなどを含め総合的にチェックします。
また、出生前診断としての意味をもつ、通常の超音波検査より細かく調べる超音波検査もあります。
（出生前診断については後述いたします。）
超音波検査は、妊婦健診で受けられます
妊婦検診では、体の診察に加えて超音波検査も行います。
妊婦健診のスケジュールは？
妊婦健診は、妊娠期間中に計14回受けるように推奨されています。
- 妊娠初期～23週までは4週間に1回
- 妊娠24週～35週までは2週間に1回
- 妊娠36週～出産までは1週間に1回
というペースで健診を受けましょう、というのが厚生労働省が決めている基準です。
また産婦人科では妊婦健診のスケジュールを具体的に教えてもらえるので、指示にしたがって通院しましょう。
超音波検査はどのくらいの頻度で行う？
妊婦健診の内容は病院によって異なりますが、毎回超音波検査を行っている病院が多いです。
出生前診断としての超音波検査
出生前診断としての超音波検査は、通常の妊婦健診での超音波検査とは別ものです。
ただし検査の仕組みは通常の超音波検査と同じです。
通常の超音波検査と何が違うの？
出生前診断として行う場合、チェックする項目が特別に細かくなってきます。
染色体異常と関連する所見（画像上の見た目）をチェックすることで、出生前診断を行います。
そしてまれに、通常の妊婦健診での超音波検査で「出生前診断としての意味をもつ異常所見」が見つかることもあります。
病院によっては「万が一、出生前診断につながる異常が判明した場合、妊婦さんに知らせるかを事前に相談し決めておく」、「出生前診断につながる異常が見つかった場合は、原則として妊婦さんに知らせる」などの方針が決められています。
超音波検査による出生前診断は「胎児超音波検査」
超音波検査を使う出生前診断の代表的なものが「胎児超音波検査」です。
病院によっては「精密超音波検査」や、「胎児超音波スクリーニング検査」などの名称で呼ばれることもあります。
胎児超音波検査では、染色体異常と関連する「NT（後頸部の厚み）」などの所見を測定します。
心臓の異常所見なども合わせて、先天異常のリスクを判定します。
胎児超音波検査ではどんな先天異常が分かる？
胎児超音波検査で調べられる先天異常は、ダウン症候群（21トリソミー）、18トリソミー、13トリソミーです。
胎児超音波検査はいつ受ける？
出生前診断のためには、妊娠初期の、妊娠11週～13週に行います。
妊娠中期にも、胎児の発育が正常に進んでいるか詳しくチェックするために胎児超音波検査を行う病院もあります。
病院によっては、妊娠中に1度は胎児超音波検査を受けるように推奨されていることもあります。
超音波検査＋血液検査の「コンバインド検査」とは？
超音波検査と血液検査を組み合わせた出生前診断の方法がコンバインド検査です。
妊娠11週～13週に行います。
コンバインド検査では、ダウン症候群（21トリソミー）、18トリソミーを調べます。
超音波検査や妊婦健診の費用は？
妊婦健診にかかる具体的な費用や、公費補助の仕組みを解説します。
妊婦健診トータルの費用はおよそ10万円前後
妊婦健診の回数の基本は、計14回です。
妊娠期間の検査費用を合計すると、妊婦健診トータルの費用はおよそ10万円前後かかります。
これには、超音波検査や血液検査の費用も含みます。
また、公費補助を差し引いた自己負担額は、平均でおよそ6万円です。
ただしお住まいの地域によって、公費補助の金額が異なるので注意しましょう。
超音波検査を受けるときの費用はどのくらいかかる？
病院によって異なりますが、妊婦さんの超音波検査にかかる金額は1回で2000円前後です。
そのときの診察と合わせると、1回の受診で5000円前後かかります。
他の血液検査なども行うときは、1回の受診で1万円を超えます。
病院ごとに金額設定は大きく異なるので、事前に近くの病院について調べておきましょう。
ただし公費補助を利用できるので自己負担額はさらに下がります。
妊婦健診は自費診療です
妊婦健診は、超音波検査を含め、自費診療です。
普段、体調を崩して病院に行ったときは健康保険に入っていると3割負担になっています。
ですが妊婦健診では、医療費が全額負担になります。
健康保険はききません。
妊婦健診には公費補助があります
妊婦健診は保険がきかないので、金額を見ると普段の病院よりも高いと感じます。
そこで公費補助による「補助券」を利用して、実際の支払額を下げられるようになっています。
公費補助の金額は、地域・自治体によってさまざまです。
またその仕組みも、お住まいの地域によって異なるので注意が必要です。
妊婦健診の公費補助は、「妊婦健康診査受診票」や「補助券」などさまざまな名称で呼ばれています。
決められた必要項目の検査を受けられるチケット制度の地域と、補助金額が決まっている金券制度の地域があります。
妊娠中の医療費に、健康保険が適応されることもあります
妊婦さんに症状がある場合や異常を指摘されて診察を受ける場合は通常の健康保険診療になり、3割負担になります。
また、妊婦健診で引っかかったときの医療費や追加検査費も保険適応になる場合があります。
切迫早産、妊娠糖尿病、妊娠高血圧症候群などの合併症に対する医療費には、健康保険が適応されます。
超音波検査や妊婦健診の公費補助を受けるには妊娠届の提出を
公費補助を受けるには、母子手帳をもらいに行きましょう。
病院によりますが、「母子手帳をもらってもOK」と医師の判断を受けてお住まいの市区町村の役所に書類（妊娠届）を提出し、母子手帳を受け取る、という流れが一般的。
そして母子手帳と一緒に、公費補助のための「妊婦健康診査受診票」や「補助券」をもらうことができます。
「受診票」や「補助券」を受け取るまでの間は、妊婦健診を正しく受けていても検査費用が全額自己負担になってしまいます。
産婦人科に通い始めたら、いつごろ母子手帳を取りに行ったらいいか医師に確認しておきましょう。
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