高齢出産を控える妊婦さんの増加に伴い、出生前診断を受ける割合も徐々に高まりつつありますが、希望する妊婦さんすべてが受けられるわけではなく、その割合はまだまだ少ないのが現実です。
海外の現状も交えながら出生前診断を受ける割合について解説します。
海外で出生前診断を受ける割合はどれくらい？
出生前診断は妊娠中の胎児に染色体異常などの可能性がないかどうかを調べるために行われる検査の総称で、母体や胎児への身体的負担が少ないスクリーニング検査と、多少なりとも身体的負担が生じる確定診断に大別されます。
確定診断の方がスクリーニング検査よりも精度が高いため、一般的にはまずスクリーニング検査を受け、染色体異常などの可能性がある場合に確定診断を受けて、診断結果を確定させるという流れが多くなっているようです。
日本での現状の前に、まずは海外ではどれくらいの割合で出生前診断を受けているのか見てみましょう。
まずはイギリスですが、2004年以降すべての妊婦さんになんらかの出生前診断を受けるように求められており、陽性だった場合のカウンセリングおよびサポート体制なども充実しているため“出生前診断先進国”とまで言われています。
ついでアメリカですが、出生前診断に関する制度は日本よりも整備が進んでおり、およそ60%程度の妊婦さんがなんらかの出生前診断を受けていると言われています。
このほかにも、具体的な出生前診断の受ける割合は示されておりませんが、フランスやドイツなどもサポート体制が整っていると言われています。そのため、欧米諸国全体で見ても出生前診断を受ける妊婦さんの割合は日本よりも高いものと思われます。
日本で出生前診断を受ける割合はどれくらい？
「受精卵に染色体異常が見られる」というケースは実は珍しくなく、20代でも約50%の割合でなんらかの染色体異常があると言われています。
この割合は年齢を重ねるごとに上昇し、40代にいたっては実に80%まで増加するとされています。
その一方で、女性の社会進出や晩婚化なども相まって高齢出産を迎える妊婦さんも急増し、今では全妊婦の20%程度を占めていると言われています。
しばしばメディアでも取り上げられているため、見聞きしたことがあるという方も多いかもしれませんが、日本でもこうした高齢出産の増加に伴って、出生前診断を受ける割合が増えてきています。
とはいえ、前項のイギリスやアメリカと比べるとまだまだ普及率は圧倒的に低く、2012年に行われた調査では、35歳以上で母体血清マーカーテストを受けた人の割合は5%程度、羊水検査を受けた人の割合は11%程度と報告されています。
また、日本では2013年より新型出生前診断が開始されましたが、その開始から3年後の2016年までに3万人を超える妊婦さんが受検したと言われています。
2014年の調査においても、新型出生前診断を含むなんらかの出生前診断を受けた、あるいはこれから受ける予定という妊婦さんの割合は17%と徐々に向上しています。
その割合を年代別に見ると20代が45%程度、30代が42%程度、40代と10代はそれぞれ2%程度、8%程度となっています。
※40代および10代は20代、30代と比べてそもそも妊婦さんの数が少ないため、それに比例して出生前診断を受ける割合が少ないものと考えられます。
いずれの調査も全妊婦・全年代を対象とした調査ではありませんので正確な数字とは言えませんが、このように新型出生前診断の開始を皮切りに、日本でも出生前診断を受ける割合は増加し続けています。
しかしながら、この割合を全妊婦・全年代に当てはめて考えると出生前診断の検査実施率は2%程度と言われており、欧米諸国に比べてまだまだ低いのが現状です。
なお、新型出生前診断に限れば「出産予定日時点で35歳以上の妊婦さん」という受けるための条件がありますので、開始後3年間で3万人を超えたという点からも、高齢出産を控える妊婦さんの受検率が高くなっていると言えます。
出生前診断を受ける割合と希望者数が比例しないという現状
出生前診断を希望する妊婦さんが増えていることは確かなのですが、希望したからといって必ずしも検査を受けることができないのが現状です。
たとえば新型出生前診断で言えば、出産予定日時点で35歳以上の妊婦さんという条件のほかにも、
- 妊娠10～18週の期間内
- 過去に染色体異常の胎児を妊娠、出産した
- 夫婦どちらかに染色体異常が見られる
- 分娩予定の病院でなければ受けられない
- 採血までに2～3回の診察が必要
- 検査を実施している施設が限られている
- かかりつけ医からの直接の検査予約や紹介状が必要
- 検査費用および診察費用などが保険対象外で高額
- 陽性の場合の羊水検査費用が別途必要なケースもある
- 予約が混雑しており数週間～数ヶ月かかるケースも少なくない
受ける割合は増加傾向にあるとお伝えしましたが、その陰には「受けたいのに受けられない」妊婦さんも非常に多いという現実があることも、併せて知っておいていただければと思います。
1人でも多くの妊婦さんが出生前診断を受けられるようになるべき
冒頭でもお伝えしたように、イギリスは“出生前診断先進国”です。
そのイギリスで正式にラボとして認可され採用されている“Serenity Basic”と“Serenity24”という新型出生前診断があります。
日本ではまだ馴染みがない新型出生前診断ではありますが、先ほどご紹介した一般的な新型出生前診断を受けるための条件や、クリアしなければならないハードルはほとんどありません。
「妊娠10週以上」で、妊娠・出産に関して不安を抱えている妊婦さんであれば、年齢制限なく受けることができるという検査です。
この検査を採用しているのは、東京にある八重洲セムクリニックと、大阪にある奥野病院です。
1回の来院で採血が可能なうえ、万が一陽性だった場合でも奥野病院で羊水検査を無料で受けることができますし、検査結果通知後の医師による再診察費用もかかりません。
妊娠や出産に不安を抱え、出生前診断を希望する妊婦さんが増えてきていることは素晴らしいことですが、その陰には検査を受けたくても受けられない妊婦さんが多数いるという大きな問題を抱えています。
八重洲セムクリニック、奥野病院で採用している“Serenity Basic”や“Serenity24”には年齢制限がありませんので、そのような問題を解消できる革新的な新型出生前診断と言われ、今注目を浴びています。
ぜひ一度、Serenityを検討してみてはいかがでしょうか？
European Academy for IPT日本代表。１９４５年、兵庫県に生まれる。６８年、東京大学工学部卒業、大手電機メーカーに入社、マイクロ波の研究開発などに従事する。７１年、医師を志し同社退社、大阪大学医学部に学士入学。同大卒業後、大学病院、市民病院、救急病院などでの勤務を経て、８６年、地域医療の中核施設として、外科、内科、産婦人科を備える奥野病院を開設した。以後、無医村対策やがんの統合医療、ジェンダー医療などにも力を注ぐかたわら、世界の医療機関の研修や研究に参加し、新しい医療をめざしている。