NIPT(新型出生前診断)の一般診療化で何が変わる?受ける前に知っておきたいこととは? | 新型出生前診断(NIPT)

※本コラムは掲載日時点での情報です。検査名称、検査機関、検査国、価格等については医療機関の都合で変更となる恐れがあります。 最新の情報はHP等でお確かめください。

NIPT(新型出生前診断)の一般診療化で何が変わる?受ける前に知っておきたいこととは?

現在、日本で採用されている一般的なNIPT(新型出生前診断)は、これまで臨床研究として一部の病院などの施設でしか実施されてきませんでしたが、このたび一般診療となりました。NIPTの一般診療化で何が変わるのか?検査を受ける前に知っておきたいことと併せて解説します。

 

NIPTの一般診療化で何が変わる?

NIPT(新型出生前診断)は、母体から採血するだけで胎児の21トリソミー、18トリソミー、13トリソミーの疑いについて調べることができる検査です。

 

母体や胎児への負担が少ないだけでなく、従来の母体血清マーカーテストなど血液による出生前診断と比べて検査の精度がきわめて高いことから、検査を希望する妊婦さんが増えています。

 

しかしながら現在、日本で採用されている一般的なNIPTは、これまで臨床研究として実施されてきたため、ごく一部の限られた病院などの施設でしか受けることができませんでした。

 

そのため、検査を希望する妊婦さんに対して施設が足りず「受けたくても受けられない」妊婦さんが多いことが課題でした。

 

そんな中、一般診療化されたことで、今後NIPTを実施する病院などの施設が増えることが予想され「受けたくても受けられなかった」妊婦さんの減少が期待できます。

 

一般診療となったNIPTを受ける前に知っておきたいこと

新型出生診断が一般診療になったことで、今後NIPTを実施する病院などの施設が徐々に増えることは、ほぼ確実と言えます。

 

NIPTを受けられる妊婦さんが増えることは大変喜ばしいことですが、一般診療イコール「誰でも容易に受けられる」という訳ではありません。

 

一般診療として、NIPTを受ける前に知っておきたいことを解説します。

 

1 保険診療の対象ではない

現在日本で採用されている一般的なNIPTは、検査代金、その他診察費等を合わせると高額になる医療機関がほとんどです。

 

一般診療化されても保険診療の対象外に変わりはありませんので、妊婦さんの経済的負担も変わることはありません。

 

2 検査を受けるための条件は変わらない

現在、日本で採用されている一般的なNIPTは次のような条件が設けられていますが、一般診療化されてもこうした条件は変わらないと考えられます。

 

※妊娠10~18週の期間内
※出産予定日時点で妊婦さんが35歳以上
※夫婦のいずれかまたは両方になんらかの染色体異常が見られる
※過去に染色体異常の胎児を妊娠または出産した経験がある

 

また、病院側が独自に定めているルールもあります。

 

※NIPTを受ける病院で分娩予定でなければならない
※かかりつけ医からの直接の検査予約および紹介状が必要

 

一般診療化によってNIPTを実施する施設が増えるほど、病院独自のルールが増えてくることも考えられます。

 

また、一般診療化されたとはいえ、日本産科婦人科学会倫理委員会の久具宏司委員が「慎重に増やしていきたい」と述べるなど、NIPTを実施する病院などの施設が急増することは考えにくいと言えます。

 

そのため新型出生前診断が一般診療化されても、しばらくはこれまでのように「受けたくても受けられない」妊婦さんが多数いる現状が続くかもしれないことは、知っておいた方が良いでしょう。

 

一般診療化されたNIPTの課題を解消できる“Serenity”

新型出生前診断が一般診療化によって、より多くの妊婦さんがNIPTを受けることができれば大変喜ばしいことです。

 

しかしながら、現実的には一般診療化によってNIPTを実施する病院などの施設が急増する可能性は低いため「希望する妊婦さんが受けられない」という課題は残りそうです。

 

今回、最後にご紹介するのは、そうした一般的なNIPTの課題を解消できるNIPT、“Serenity”です。

 

“Serenity”は、出生前診断先進国イギリスにおいて、ラボとして正式に認可され、採用されているクーパーゲノミクス社のNIPTです。

 

現在、日本で採用されている一般的なNIPTは、

 

※妊娠10~18週の期間内
※出産予定日時点で妊婦さんが35歳以上
※夫婦のいずれかまたは両方になんらかの染色体異常が見られる
※過去に染色体異常の胎児を妊娠または出産した経験がある

 

といった条件に当てはまらなければ受けられないケースがほとんどで、一般診療化されてもこの条件は変わらないとお伝えしました。

 

一方“Serenity”を受ける条件は「妊娠10週以上」のみ、つまり妊娠10週以上で妊娠や出産に不安がある妊婦さんであれば、年齢制限などを気にせず受けることができるのです。

 

そのうえ、病院側が独自に設定している、

 

※NIPTを受ける病院で分娩予定でなければならない
※かかりつけ医からの直接の検査予約および紹介状が必要

 

といったルールもありません。

 

妊婦さんが直接、予約を取り検査を受けることができますので、より幅広い妊婦さんがNIPTを受ける機会を持てるのです。

 

そのため“Serenity”は一般診療化されてもなお残るNIPTの課題を解消できると言えるでしょう。

 

現在、日本で“Serenity”を採用しているのは東京の八重洲セムクリニックと、大阪の奥野病院の2施設です。

 

NIPTを検討している妊婦さん、“Serenity”を受けたい妊婦さんはぜひ一度、病院に問い合わせてみてはいかがでしょうか?

SACHIHIKO OKUNO 

European Academy for IPT日本代表。1945年、兵庫県に生まれる。68年、東京大学工学部卒業、大手電機メーカーに入社、マイクロ波の研究開発などに従事する。71年、医師を志し同社退社、大阪大学医学部に学士入学。同大卒業後、大学病院、市民病院、救急病院などでの勤務を経て、86年、地域医療の中核施設として、外科、内科、産婦人科を備える奥野病院を開設した。以後、無医村対策やがんの統合医療、ジェンダー医療などにも力を注ぐかたわら、世界の医療機関の研修や研究に参加し、新しい医療をめざしている

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